光波長合分波器

Inventor： , ,
Applicant, Patent owner：
Agent (1)：秋田収喜
Gazette classification：公開公報
Application number (International application number)：1998024221
Publication number (International publication number)：1999223736
Application date： Feb. 05, 1998
Publication date： Aug. 17, 1999
Summary：

【要約】【課題】低クロストークで、且つ量産化、低コスト化が可能な光波長合分波器を提供する。【解決手段】平面基板上に形成される光導波路により構成される光波長合分波器であって、1個の非対称マハツェンダ干渉計型光波長合分波器(1)と、当該非対称マハツェンダ干渉計型光波長合分波器の2つの出力にそれぞれ接続される2個のアレイ導波路格子型光波長合分波器(4,5)とを1つの基本構造として、前記基本構造を1組以上含むこと特徴とする。

Claim (excerpt)：

平面基板上に形成される光導波路により構成される光波長合分波器であって、1個の非対称マハツェンダ干渉計型光波長合分波器と、当該非対称マハツェンダ干渉計型光波長合分波器の2つの出力にそれぞれ接続される2個のアレイ導波路格子型光波長合分波器とを1つの基本構造として、前記基本構造を1組以上含むことを特徴とする光波長合分波器。

IPC (2)：

G02B 6/12 , G02F 1/313

FI (2)：

G02B 6/12 F , G02F 1/313

Patent cited by the Patent：

Cited by examiner (4)

多チャネル光周波数安定化装置
Gazette classification：公開公報 Application number：特願平8-072610 Applicant：日本電信電話株式会社
光信号処理回路およびそれを用いたネットワーク
Gazette classification：公開公報 Application number：特願平8-183794 Applicant：日本電信電話株式会社
特開平3-267902

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