抄録/ポイント：
抄録/ポイント
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有機稲作については,1)除草作業を中心に,多くの労働時間を必要とする,2)価格が高く,継続して購入する消費者が限定される,3)気候条件などによる単収の変動が大きいといった問題が普及を妨げてきた。しかし,近年では10haを超す稲作経営が,稲作の一部に有機栽培を導入する事例も増えている。そうした先進事例の分析からは,1)2001年に市販化された「機械除草機」をキーテクとして有機稲作の技術構造が変化していること,2)有機稲作を経営の一部門として導入し,一般栽培米との組合せ販売などによって経営全体での収益向上が図られていることが推察される。そこで本稿では,100ha規模の稲作経営が機械除草による有機稲作を4.2ha導入している事例を対象に,その労働時間や生産コスト,精米・販売部門に関する経営データを分析し,機械除草機を用いた大規模な有機稲作の可能性について明らかにした。その結果,機械除草による有機稲作の10a当たり労働時間は15.14時間と一般経営並みになり,計算上は17.3haまで拡大が可能である。機械除草機(汎用田植機ユニット)の価格は80~100万円であり,除草剤コストと相殺すると10a当たりのコストは2~3%増すだけであることが明らかになった。一方,平均単収は一般栽培の505kgに対し,460kgとなっているが,有機稲作は,消費者にアピールし,米販売に貢献しており,有機農業の損失は経営全体としてカバーされている。(著者抄録)
