抄録/ポイント:
抄録/ポイント
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我が国は約30年後の2050年に温室効果ガス排出量を80%削減し,21世紀後半の早い時期に100%削減する,すなわちゼロエミッション化することを公約としている.これに向けて,太陽光発電(PV)を中心とする再生可能エネルギーの長期安定的な主力電源化を目指し,再エネ設備の導入が推進されている.本研究では,住宅用PV大量導入時を想定して,複数の小地域についてPV発電可能量及びエネルギー需要量との差分で算出される余剰・不足電力量の推計を行い,それらの総量や変動特性が小地域ごとにどのように異なるのかを特に都市形態に着目して比較分析した.分析の結果から,低層住宅地域では蓄電池等を用いた夏季のピークシフトの有効性が高いこと,余剰・不足電力量の総量は延床面積率に,変動は建築面積率に影響を受けることを示した.(著者抄録)