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J-GLOBAL ID：201202285636179894   整理番号：12A0078782

第四紀後期における内陸部の隆起量の推定手法:鏑川流域および土岐川流域を例に

Estimation method of uplift during late Quaternary in an inland area: Case study of fluvial terraces along Kaburagawa river and Tokigawa river

著者 (6件)： 安江健一 (日本原子力研究開発機構 東濃地科セ) ,  田力正好 (地震予知総合研究振興会 地震調査研究セ) ,  谷川晋一 (日本原子力研究開発機構 東濃地科セ) ,  須貝俊彦 (東大 大学院新領域創成科学研究科) ,  山田浩二 (阪神コンサルタンツ) ,  梅田浩司 (日本原子力研究開発機構 東濃地科セ)
資料名： 原子力バックエンド研究(CD-ROM)  (Journal of Nuclear Fuel Cycle and Environment (CD-ROM))
巻： 18  号： 2  ページ： 51-61  発行年： 2011年12月15日 
JST資料番号： L3708B  ISSN： 1884-7579  資料種別： 逐次刊行物 (A)
記事区分： 原著論文  発行国： 日本 (JPN)  言語： 日本語 (JA)

抄録/ポイント： 高レベル放射性廃棄物の地層処分事業の概要調査において使われるであろう隆起量調査手法の1つ,河成段丘を用いて隆起量を把握する手法(TT法)の信頼性向上には,確度が高い段丘の対比・編年が必要である。本論では,段丘の分布・連続性等の地形データ,段丘堆積物の層厚・礫径および植物化石等の地質データ,火山灰層序・¹⁴C年代等の年代データを組み合わせた総合的な段丘対比・編年に関わる事例研究を鏑川と土岐川流域で実施した。その結果,離水層準の認定に有効なフラッドローム層および古気候の推定に有効な植物珪酸体の分析技術,さらには氷期における河川の掃流力の低下を示す厚い堆積物を把握する地震探査が,段丘対比・編年の高度化に大きく貢献することが確認できた。本研究では,見積もられた隆起量そのものを検証しているわけではないが,総合的な段丘対比・編年によってTT法が成立するための前提の確からしさを実証することで,隆起量評価の信頼性向上に貢献する事例を示している。(著者抄録)

シソーラス用語： *高レベル廃棄物 ,  地中処分 ,  長さ ,  掃流力 ,  *堆積物 ,  地震探査 ,  植物化石 ,  段丘 ,  第四紀
準シソーラス用語： 高レベル放射性廃棄物 ,  *第四紀後期 ,  *地層処分 ,  *隆起量

分類 (1件)： 放射性廃棄物  (MB05000Y)

引用文献 (44件)：

• [1] 藤原治,柳田誠,三箇智二,守屋俊文:地層処分からみた日本列島の隆起・侵食に関する研究.原子力バックエンド研究11,113-124(2005).
• [2] 原子力安全委員会:高レベル放射性廃棄物の概要調査地区選定段階において考慮すべき環境要件について(2002).
• [3] 原子力安全委員会:高レベル放射性廃棄物の処分に係る安全規制の基本的考え方にっいて(第1次報告)(2000).
• [4] 藤原治,三箇智二,大森博雄:日本列島における侵食速度の分布.サイクル機構技報5,85-93(1999).
• [5] 核燃料サイクル開発機構:わが国における高レベル放射性廃棄物地層処分の技術的信頼性一地層処分研究開発第2次取りまとめ一分冊1わが国の地質環境.核燃料サイクル開発機構,JNC TN 1400 99-021(1999).

タイトルに関連する用語 (7件)： 第四紀後期 ,  内陸部 ,  隆起量 ,  推定 ,  手法 ,  流域 ,  土岐川