スペクトルデータ処理方法

発明者： ,
出願人/特許権者：
代理人 (1件)：岩橋祐司
公報種別：公開公報
出願番号（国際出願番号）：特願平11-150746
公開番号（公開出願番号）：特開2000-338038
出願日： 1999年05月28日
公開日（公表日）： 2000年12月08日
要約：

【要約】【課題】本発明の第一の目的は、非情報性の標本を適切に除去することであり、第二の目的は、非情報性波長変数の適切な除去および情報性波長変数の適切な保持を行うことである。【解決手段】本発明にかかるスペクトルデータ処理方法は、較正用標本のスペクトルデータより測定のエラーなどにより発生した非情報性標本に関するデータを除去して多変量解析を行うこととしたので、特定成分の含量予測精度を大きく向上させることができる。また、本発明において、前記標本除去とともに、非情報性変数の除去を行うと、より予測精度の向上が図られるとともに、演算負荷の軽減を図ることができる。

請求項（抜粋）：

既知含量の特定成分を含む多数の較正用標本群のスペクトルデータを多変量解析し、該特定成分含量とスペクトルの関連性から定量モデルを算出し、未知標本中の特定成分含量をそのスペクトルより予測するスペクトルデータ処理方法であって、前記多数(n個)の較正用標本群のうち、一の較正用標本(i番目)のスペクトルデータを除外して未知標本とし、多変量解析を行うleave-one-out法により特定成分含量とスペクトルの仮定量モデルaを演算し、該i番目の較正用標本の特定成分含量とそのスペクトルを前記仮定量モデルに適用した場合の予想含量を比較して予測エラー値e(i)を演算する予測エラー値演算工程と、前記予測エラー値e(i)が、該i番目の較正用標本の前記予測エラー値e(i)を除外して得た所定分散範囲内であるか否かを判定する判定工程と、前記予測エラー値e(i)が所定分散範囲外である場合に、該i番目の較正用標本を較正用標本群から除外し、残存較正用標本群について前記予測エラー値演算工程以降を繰り返し行い、前記予測エラー値e(i)が所定分散範囲内である場合に残存較正用標本群に対して多変量解析を行う分岐工程と、を含む非情報性標本除外機構を有することを特徴とするスペクトルデータ処理方法。

IPC (3件)：

G01N 21/27 , G01J 3/28 , G06F 19/00

FI (3件)：

G01N 21/27 Z , G01J 3/28 , G06F 15/42 A

Fターム (17件)：

2G020AA03 , 2G020BA02 , 2G020BA14 , 2G020CA02 , 2G020CB42 , 2G020CD03 , 2G020CD11 , 2G020CD35 , 2G020CD38 , 2G059AA01 , 2G059BB04 , 2G059DD16 , 2G059EE01 , 2G059EE12 , 2G059FF03 , 2G059HH01 , 2G059MM03

引用特許：

出願人引用 (4件)

特表平6-502247
近赤外分光分析計
公報種別：公開公報出願番号：特願平8-096740 出願人：横河電機株式会社
多成分水溶液の分析方法
公報種別：公開公報出願番号：特願平8-203200 出願人：株式会社堀場製作所

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審査官引用 (4件)

特表平6-502247
近赤外分光分析計
公報種別：公開公報出願番号：特願平8-096740 出願人：横河電機株式会社
多成分水溶液の分析方法
公報種別：公開公報出願番号：特願平8-203200 出願人：株式会社堀場製作所

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