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J-GLOBAL ID：201202216640754320   整理番号：12A0310446

建築物における衛生環境とその維持管理の実態に関する調査解析

Actual Status of Environmental Sanitation and Building Maintenance in Japan

著者 (7件)： 東賢一 (近畿大 医) ,  池田耕一 (日本大 理工) ,  大澤元毅 (国立保健医療科学院) ,  鍵直樹 (国立保健医療科学院) ,  柳宇 (工学院大 建築) ,  齊藤秀樹 (ビル管理教育セ) ,  鎌倉良太 (ビル管理教育セ)
資料名： 空気調和・衛生工学会論文集  (Transactions of the Society of Heating, Air-Conditioning and Sanitary Engineers of Japan)
号： 179  ページ： 19-26  発行年： 2012年02月05日 
JST資料番号： G0149B  ISSN： 0385-275X  資料種別： 逐次刊行物 (A)
記事区分： 原著論文  発行国： 日本 (JPN)  言語： 日本語 (JA)

抄録/ポイント： 建築物衛生法では,政令で規定される全ての用途の特定建築物に対して同一の建築物環境衛生管理基準が適用される。しかし,建物の用途によっては,衛生環境の実態や維持管理上の課題が異なると考えられる。本研究では,厚生労働省が集計している特定建築物立入検査等調査結果をもとに,特定建築物における衛生環境等の実態を把握した。その結果,二酸化炭素,温度,相対湿度では,ここ10年間で管理基準に対する不適率が上昇しており,特に学校と事務所で不適率が高かった。これらの原因として,2002年の建築物衛生法改正で個別空調方式が対象範囲に含まれたこと,省エネルギーに対する意識の高まりや,学校における換気頻度の減少などが推定された。(著者抄録)

シソーラス用語： 維持管理 ,  建築物 ,  *実態調査 ,  *屋内環境 ,  室温 ,  相対湿度 ,  換気 ,  頻度
準シソーラス用語： *衛生環境 ,  二酸化炭素濃度 ,  学校施設 ,  事務所環境 ,  管理基準 ,  換気頻度

分類 (1件)： 空気調和一般  (PC01000C)

引用文献 (13件)：

• 古賀章介. ビル衛生管理法. 1971, 15-19
• 中原俊隆. 建築物衛生法の社会への貢献. ゼルと環境. 2010, 131, 7-10
• 厚生労働省健康局生活衛生課. 「建築物における衛生的環境の確保に関する法律」関係政省令の改正等について. 設備と管理. 2003, 37, 10, 31-40
• 鍵直樹. 事務所建築物の規模による室内空気質の比較検討. 日本建築学会環境系論文集. 2011, 76, 659, 43-48
• 東賢一. 建築物環境衛生管理基準に関する研究. 第38回建築物環境衛生管理全国大会抄録集, (2003-1). 2003, 108-113

タイトルに関連する用語 (6件)： 建築物 ,  衛生 ,  環境 ,  維持管理 ,  調査 ,  解析