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J-GLOBAL ID：201302278720269212   整理番号：13A0697252

地震リスクとオフィスビルの不動産価値との関連性

著者 (1件)： 小松広明 (日本不動産研)
資料名： 季刊住宅土地経済  (住宅土地経済)
号： 88  ページ： 28-35  発行年： 2013年04月01日 
JST資料番号： L6043A  ISSN： 0917-3498  資料種別： 逐次刊行物 (A)
記事区分： 原著論文  発行国： 日本 (JPN)  言語： 日本語 (JA)

抄録/ポイント： 地震リスクがオフィスビルの価格形成に与える影響を明らかにした。地域要因に即応するリスク指標として建物倒壊危険度を,また個別的要因に即応する地震リスク指標としてPML値を用いて,当該指標がオフィスの賃料,キャップ・レートおよび価格に与える影響について検討した結果,地域要因の建物倒壊危険度は,オフィス賃料に対して統計的に負の影響を与え,オフィスの価格に対しても,建物倒壊危険度とPML値の統計的優位性が示された。

シソーラス用語： *地震危険度 ,  *事務所建築 ,  不動産 ,  評価 ,  崩壊 ,  家賃 ,  費用効果分析
準シソーラス用語： *価格評価 ,  建造物倒壊 ,  ヘドニック価格法

分類 (1件)： 土地問題  (RD02020K)

引用文献 (16件)：

• 市川智秀(2010)「災害リスクがJREITの取得価格に与える影響」『季刊住宅土地経済』Nα76、29-35頁。
• 金本良嗣・矢澤則彦(1998)「ヘドニック法による便益 推定値の信頼性に関するケーススタディ」『環境等の便益評価に関する研究』建設省建設政策研究センター、31-38頁。
• 小松広明(2012)「東京都心部の地震リスクがオフィスビルの価格形成に与える影響」『日本不動産学会誌』No.100、 VoL26、 No.1、133-142頁。
• 小宮充豊・加藤孝明・山崎文雄(2002)「アンケート調査による住民の地震リスク認識の地域特性の研究「東京の山の手地区と下町地区の比較」『地域安全学会概集』No.12、107-110頁。
• 直井道生、瀬古美喜、隅田和人(2009)「地震発生リスクと生活の質」『季刊住宅土地経済』No.74、27-34頁。

タイトルに関連する用語 (5件)： 地震リスク ,  オフィスビル ,  不動産 ,  価値 ,  関連性