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J-GLOBAL ID：201302298708800043   整理番号：13A0342827

沿岸域再生可能エネルギー利用推進へ向けての課題-中型風車をコアとする沿岸域ローカルスマートエネルギー利用システムを事例として-

著者 (11件)： 白石悟 (北海道工大) ,  白石悟 (港湾空港技研) ,  永井紀彦 (港湾空港技研) ,  鈴木高二朗 (港湾空港技研) ,  鈴木高二朗 (国土交通省) ,  田中陽二 (港湾空港技研) ,  田中陽二 (横浜国大) ,  牛山泉 (足利工大) ,  西沢良史 (足利工大) ,  細見雅生 (駒井ハルテック) ,  小川路加 (駒井ハルテック)
資料名： 日本海洋政策学会誌  (Journal of Japan Society of Ocean Policy)
号： 2  ページ： 117-132  発行年： 2012年11月 
JST資料番号： L8397A  ISSN： 2186-3954  資料種別： 逐次刊行物 (A)
記事区分： 原著論文  発行国： 日本 (JPN)  言語： 日本語 (JA)

抄録/ポイント： わが国では,沿岸海域及び海洋において風力エネルギーのポテンシャルが高いが,沿岸域は急深であるため欧州のように水深が20~30m以下の固定をとりまく風力エネルギーの立地上の課題を解決するために,中型風車による発電電力を中心に据えて,電力会社の系統への負荷を最小限に抑制しつつ,地域レベルで創出された自然エネルギーの自己消費による利活用を目指すものである。沿岸域において本システムを導入する効果は次の通りである;(1)CO₂排出削減による地球温暖化対策,(2)化石燃料の将来的な枯渇に向けての消費抑制効果,(3)災害時の非常用電源の確保等の危機管理,(4)将来の風力等の海洋エネルギー開発に対する沿岸地域における漁業者を含めた住民の理解度の推進。中型風車は,コスト的な成立要件から通常は沿岸域の陸上に設置するものであるが,場所的な制約から海面利用になる場合も想定される。現実的には,システム内での電力需給にギャップが生じてしまうので,必要に応じて蓄電池などを利用し,電力供給側の平滑化を図る必要がある。また,発電電力を自家消費するだけでなく,電力需給に合わせて電力会社との売買電とすることも条件によっては必要になる。

シソーラス用語： 沿岸帯 ,  システム ,  *風力発電 ,  *風車 ,  系統連系 ,  住民 ,  減少 ,  風力エネルギー ,  二酸化炭素排出量削減
準シソーラス用語： 沿岸域 ,  分散型エネルギー供給 ,  *分散型エネルギーシステム ,  *電力需給 ,  *電力系統連系 ,  地域住民 ,  CO2排出削減 ,  エネルギー開発

分類 (1件)： 風力発電  (NB03120Q)

引用文献 (21件)：

• 環境省(2011);平成22年度再生可能エネルギー導入ポテンシャル調査報告書
• 環境省、国土交通省(2012):港湾における風力発電について一港湾の管理運営との共生のためのマニュアルー、ver.1
• 経済産業省(2012):電力システム改革の基本方針1国民に開かれた電力システムを目指して-、経済産業省電力システム改革専門委員会
• 経済産業省資源エネルギー庁(2012):http://www.enecho. meti.go.jp/kaitori/kakaku.html
• 国土交通省(2011a):http://www.mlit.go.jp/report/press/sogo08_hh_000038.html

タイトルに関連する用語 (6件)： 沿岸域 ,  再生可能エネルギー ,  推進 ,  中型 ,  風車 ,  コア