抄録/ポイント:
抄録/ポイント
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熊本県のPM
2.5の主要発生源および越境/地域汚染の影響を把握するために,県内の道路沿道,都市,郊外に位置する5地点と清浄地域である長崎県の離島2地点のPM
2.5成分調査結果にPositive Matrix Factorization(PMF)モデルとChemical Mass Balance(CMB)モデルを適用し,発生源寄与推定を試みた。2014年度の熊本県内の結果について,PMFモデルでは自動車と2次生成有機炭素(SOC)の影響を主に示す炭素性エアロゾル因子と2次生成硫酸塩因子の寄与が大きく,それぞれ39.9-56.9%と19.8-33.1%を占めた。CMBモデルでは2次生成硫酸塩,自動車,SOCの寄与が大きく,それぞれ34.3-40.1%,10.9-21.5%,12.9-16.4%を占めた。離島との比較から,両モデルの結果について,2次生成硫酸塩は越境汚染の影響が強いと考えられた。また,炭素性エアロゾル因子,自動車,SOCは地域汚染の影響が強いと考えられた。平均のPM
2.5濃度は,熊本県内(17.2-19.5μg/m
3)が離島(13.1-13.8μg/m
3)に比べて高くなっていることから,主に自動車とSOCの影響がこの濃度差の主要因と考えられた。また,NO
x濃度を用いた解析と両モデルの結果から,道路交通の影響が熊本県内のPM
2.5濃度の地点差の主要因であることも示唆された。(著者抄録)