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J-GLOBAL ID：201802216690226657   整理番号：18A0184656

コミュニケーション・ツールとしての環境報告書策定指針-グローバル製造業の温暖化対策情報開示の傾向分析-

Guide for Organizing Environmental Reports-A Communication Tool to Effectively Disclose Global Warming Prevention Actions Taken by Global Manufactures-

著者 (3件)： 大谷聡子 (筑波大学大学院ビシネス科学研究科) ,  領家美奈 (筑波大学大学院ビシネス科学研究科) ,  山田秀 (筑波大学大学院ビシネス科学研究科)
資料名： 環境科学会誌(Web)  (Environmental Science (Web))
巻： 30  号： 5  ページ： 296-306(J-STAGE)  発行年： 2017年 
JST資料番号： U1273A  ISSN： 1884-5029  資料種別： 逐次刊行物 (A)
記事区分： 原著論文  発行国： 日本 (JPN)  言語： 日本語 (JA)

抄録/ポイント： 環境報告書は企業にとって重要なステークホルダーとのコミュニケーション・ツールである。報告書作成ガイドラインは多数あるものの,開示の情報量・内容とともに各企業の自由裁量に任されており,企業の環境担当者にとって使いやすい指針とはなっていない。本研究では,日米欧自動車会社8社の英文環境報告書の温暖化対策関連部分に着目し,企業を取り巻く環境の変化をふまえた環境報告書のあり方について,テキストマイニングを用いて使用語の発現場所の経年変化を分析することで,一指針を提示する。本研究では,日米欧の自動車メーカー8社により2010年と2013年に発行された英文環境報告書を分析対象とする。全体としては,2010年には本業の戦略とCO₂排出削減活動がないまぜに記載される傾向が見られたが,2013年では,より具体的なCO₂排出削減活動に関する語が分離される傾向が見られた。また語の発現場所の変化が最も大きかったHondaに関し分析したところ,経営の積極的関与を示す場所であるVisionの章において,より具体的な環境取組に関する語を多く取り入れたこと,またCO₂排出削減活動の章で,より具体的な製品群毎のCO₂排出削減活動について十分な情報を示したことがわかった。背景として,Climate Disclosure Standard Board(CDSB)による財務・環境統合情報開示フレームワークの発表や,Google FinanceへのCarbon Disclosure Project(CDP)開示スコアの掲載の開始等,企業を取り巻くビジネス環境変化があったが,こうした変化をふまえることも,開示効果を高めるために必要であることが考察された。本研究を通し,環境報告書の中のどの場所に,どういった語を用いて社会が求める情報を開示するかを検討することが,開示効果を高めるために必要であるという一指針が導かれた。(著者抄録)

シソーラス用語： 方式 ,  コミュニケーション ,  *報告書 ,  環境影響 ,  環境管理 ,  *情報公開 ,  *対策 ,  *製造業 ,  減少 ,  二酸化炭素排出量 ,  環境保全 ,  *企業行動 ,  *環境報告書 ,  *地球温暖化対策 ,  二酸化炭素排出量削減
準シソーラス用語： コミュニケーション手段

著者キーワード (10件)： 情報開示 ,  コミュニケーション ,  環境報告書 ,  CSR ,  テキストマイニング ,  Information disclosure ,  communication ,  environmental report ,  CSR ,  text mining

分類 (2件)： 環境問題  (SA01020V) ,  経営工学一般  (KA01010C)

引用文献 (29件)：

• 1) 井熊 均(2007)環境問題と企業経営.予防時報,229, 14-19.
• 2) 金子慎治・藤井秀道(2008)日本の製造業企業における環境行動のメカニズム.環境科学会誌,21(3), 239-244.
• 3) 金原達夫・藤井秀道(2008)日本企業における環境行動のメカニズム.環境科学会誌,21(3), 253-259.
• 4) Xie S., K. Hu and K. Hayase (2007) The effects of corporate environmental management on economic performance: Evidence from Japanese manufacturing companies. 環境科学会誌,20(3), 165-179.
• 5) 花田真理子(2007)環境報告書におけるCSRコミュニケーションに関する考察.経営学論集,47(4), 29-42.

タイトルに関連する用語 (8件)： コミュニケーション ,  ツール ,  環境報告書 ,  指針 ,  グローバル ,  製造業 ,  温暖化対策 ,  情報開示