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J-GLOBAL ID:201802283954183603   整理番号:18A0988438

DONET観測情報を活用した津波予測システムの社会実装-和歌山県の事例-

Social Implementation of Tsunami Prediction System on Wakayama by Using DONET Information
著者 (6件):
資料名:
巻: 37  号:ページ: 125-142  発行年: 2018年05月31日 
JST資料番号: L0381A  ISSN: 0286-6021  資料種別: 逐次刊行物 (A)
記事区分: 原著論文  発行国: 日本 (JPN)  言語: 日本語 (JA)
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南海沈み込み帯におけるM9あるいはそれ以上の地震の発生の高い確率が日本政府の内閣府によって指摘されている。この地域沿いの地方自治体は津波被害の評価を改訂し防災のための行動計画を再構築しようとしている。しかし,日本政府の内閣府によれば,破砕帯近傍の沿岸域は地震発生後の数分以内に巨大な津波を受ける。厳しい状況に対して行動をとるためには高速で高精度の津波予測システムが必要である。馬場ら(2014)は早期津波予測における津波増幅の概念の利用の可能性を調べた。彼らは地震,津波のための稠密海底ネットワークシステム(DONET)の20台の圧力ゲージおよび海岸近くの予測ポイントにおける津波波形を計算した。彼らはその間に明確な相関を見出した,なぜなら津波高さは基本的に伝搬中の地形(測深)に依存するからである。本研究では津波増幅の概念を用いた早期津波予測システムを和歌山県の6地域に社会実装した。著者らは以前に計算した南海沈み込み帯で発生する可能性のある1506の地震シナリオによる沖合と沿岸の津波を含む津波データベースを構築した。新しいシステムは地震と津波の最初の到達をDONETデータからリアルタイムで検知し,20のDONET観測点で観測された圧力値の絶対値の平均値を計算する。この値を用いて津波データベースから適切なシナリオを選択した。システムの予測精度も1944年の東南海地震と内閣府が提供しているシナリオ地震のケースを用いて調べた。この結果,予測された浸水面積は過大評価であり予測は安全側であることが分かった。(翻訳著者抄録)
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分類 (1件):
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自然災害 
引用文献 (12件):
  • 地震調査研究推進本部 : 今までに公表した活断層及び海溝型地震の長期評価結果一覧, http://www.jishin.go.jp/main/choukihyoka/ichiran.pdf, 2017.
  • 和歌山県 : かけがえのない命をまもるために, http://www.pref.wakayama.lg.jp/prefg/011400/bousai/pamph/pamphlet.html, 2013.
  • Baba, T., N. Takahashi and Y. Kaneda : Nearfield tsunami amplification factors in the Kii Peninsula, Japan for Dense Oceanfloor Network for Earthquakes and Tsunamis (DONET), Mar. Geophys. Res., 35, 319-325, DOI 10.1007/s11001-013-9189-1, 2014.
  • Kaneda, Y., K. Kawaguchi, E. Araki, H. matsumoto, T. nakamura, S. Kamiya, K. Ariyoshi, T. Hori, T. baba and N. Takahashi: Development and application of an advanced ocean floor network system for megathrust earthquakes and tsunamis, Seafloor observatories, In: Favali, P. et al. (eds.), Springer Praxis Books, pp. 643-663 http://dx.doi.org/10.1007/978-3-642-11374-1_25, 2015.
  • Kawaguchi, K., S. Kaneko, T. Nishida and T. Komine: Construction of the DONET real-time seafloor observatory for earthquakes and tsunami monitoring, Seafloor Observatories, P. Favali et al., Springer Praxis Books, doi 10.1007/978-3-642-11374-1_10, pp. 211-228, 2015.
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