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J-GLOBAL ID:201902230541461899   整理番号:19A2042137

日本における家庭所得と聴覚障害の有病率との関連【JST・京大機械翻訳】

Association of household income and education with prevalence of hearing impairment in Japan
著者 (15件):
資料名:
巻: 129  号:ページ: 2153-2157  発行年: 2019年 
JST資料番号: E0766D  ISSN: 0023-852X  資料種別: 逐次刊行物 (A)
記事区分: 原著論文  発行国: アメリカ合衆国 (USA)  言語: 英語 (EN)
抄録/ポイント:
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目的/仮説:家庭収入と教育と聴覚障害(HI)との関係に関する疫学的情報は限られている。日本におけるこの問題を調査した。研究DESIGN:横断調査。方法:研究対象者は男性371名と女性639名で,年齢は36歳から84歳であった。自己管理アンケートを用いた。聴覚評価は純音聴力測定により行った。HIは,世界保健機関標準に従って,より良い聴力耳において,>25dB HLの純音平均に反応しなかった被験者において,現在のように定義された。年齢,喫煙状態,アルコール消費,高血圧,脂質異常症,糖尿病,肥満度指数を調整した。結果:HIの有病率は男性371名で31.5%,女性639名で20.8%であった。男性では,家庭収入とHIとの間にわずかな逆のJ形状の関連が観察され,家庭収入は年間3百万円/年と比較された。家庭収入は3~500万円で,5百万円以上ではなく,HIの有病率と独立して逆相関した。3~5百万円の有病率比は0.73(95%信頼区間:0.54~0.999)であった。交絡因子に対する調整後,女性における家庭収入とHI罹患率の間に相関は見られなかった。多変量モデルにおいて,男性または女性のいずれにおいても,教育レベルとHI罹患率の間に関連はなかった。結論:著者らの結果は,中等度ではなく,家庭収入が男性においてのみHIの低い有病率と関連している可能性があることを示唆する。レベルOF証拠:2b Laryngoscope,129:2153-2157,2019。Copyright 2019 Wiley Publishing Japan K.K. All rights reserved. Translated from English into Japanese by JST.【JST・京大機械翻訳】
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, 【Automatic Indexing@JST】
分類 (2件):
分類
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耳・鼻・咽頭・喉頭の疾患の外科療法  ,  耳・鼻・咽頭・喉頭疾患の治療一般 
タイトルに関連する用語 (5件):
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