抄録/ポイント：
抄録/ポイント
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省エネルギーライフスタイルの普及は,日本の戦略的エネルギー計画の下での政策課題である。地球温暖化への取り組みという観点からも,家庭部門の重要性が増している。本研究では,省エネを推進するライフスタイルを理解することを目的として,人々の価値観やエネルギー認知が省エネ行動やエネルギー消費に与える影響を分析した。特に,本研究は,社会志向の価値観はエネルギー態度を形成する要因に関連しているため,より高いレベルの行動意図と実際の行動が取られているのに対し,個人志向の価値観は対応するエネルギー態度の発達なしに行動意図を形成し,したがってより多くのエネルギーを消費するという著者の以前の研究に従う。2019年2月に首都圏在住の2世代家族を対象にインターネットアンケートを実施した。目的のターゲットを確保するために,主要な調査前のスクリーニングプロセスである2段階のアプローチを採用した。スクリーニング条件には,居住地,家族構成(すなわち,2世代家族),東日本大震災と福島原発事故後の2012年の全国討論による日本の将来のエネルギー選択に関する意見,そして最後に2018年の電力/ガス請求の利用可能性が含まれた。主な調査では,人々の価値について20項目,エネルギー認識について30項目,行動意図,19の特定の省エネ行動に対する行動のレベル,2018年のエネルギー消費データ(電気とガスを別々に),エネルギー/地震等に関するその他の質問,および人口動態について質問した。因子スコアとサブスケールポイントを,値クラスターによる比較に使用し,IBM SPSS25を統計分析に使用した。結果は,社会的,すなわち自己超越的価値の効果が行動意図の形成に明白であったことを示しているが,従属変数が行動に,次にエネルギー消費に変更された場合はそうではなかった。代わりに,より個人志向の価値観,つまり変化への開放性が人々の行動に影響を与えていたため,エネルギー消費に影響を与える「価値」変数は認められなかった。これは全体として,省エネ行動,特にエネルギー消費に影響を与えることが知られている他の要因と比較して,人々の価値観の影響が限定的であることを示唆している。社会的価値観自体を持っていても行動を起こすことはないが,「変化への開放性」の価値観は,新しいアイデアを受け入れ自分の考えに従って行動する傾向のある個人的価値観の構造であり,人々に行動を起こすように影響を与え,環境教育と政策に影響を与える可能性がある。(翻訳著者抄録)
