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J-GLOBAL ID：202202216547628388   整理番号：22A0883049

大規模オフィスビルにおけるゼロ・エネルギー・ビルディング対策の浸透状況

Penetration of ZEB Ready Measures in Large Office Buildings

著者 (3件)： 鷲津明由 (早稲田大学環境経済・経営研究所) ,  尾沼広基 (独立行政法人経済産業研究所) ,  有村俊秀 (早稲田大学環境経済・経営研究所)
資料名： 環境科学会誌(Web)  (Environmental Science (Web))
巻： 35  号： 1  ページ： 19-27(J-STAGE)  発行年： 2022年 
JST資料番号： U1273A  ISSN： 1884-5029  資料種別： 逐次刊行物 (A)
記事区分： 原著論文  発行国： 日本 (JPN)  言語： 日本語 (JA)

抄録/ポイント： 本研究では,オフィスビルにおける省エネルギー対策の実施状況に関するアンケート調査結果を利用して,温室効果ガス削減対策として期待の大きいゼロ・エネルギー・ビルディング(ZEB)の導入効果を評価した。この評価は,国内の大規模オフィスビルが,「ZEB設計ガイドライン」で提案されている省エネ対策基準に,どれだけ近づいているかを把握したことに意義がある。さらに,同結果を東京都の都市エネルギー消費マップに適用することで,東京都のオフィスビルによる対策実施効果を把握した。その結果,省エネ対策を講じているオフィスビルはそうでないビルに比べて,東京都で平均33.8%,その他の道府県で平均25.7%エネルギー消費量が少ないと計算された。東京都を含む大規模オフィスビルの多い都府県では,最新技術(高断熱外皮,空調制御,照明制御,高効率モーター,省エネ温水供給,高効率エレベーター,など)がその他の道府県よりも多く導入されており,設備機器の高効率化が相対的に進んでいた。特に東京都では,高断熱外皮のような導入に費用のかかる省エネ対策や,照度適正化,照明制御など,高効率照明をより効果的に運用するための対策について,取り組みの水準が相対的に高かった。高効率照明(LED)の導入率については,地域間で統計的に有意な差は見られず,水準としてはその他道府県の平均実施率が最も高かった。調査結果に基づいて東京都のオフィスビルによる省エネ対策の導入効果を試算した結果,東京都全体で25.0 PJの一次エネルギー消費量が削減されていた。(著者抄録)

シソーラス用語： 大規模 ,  事務所建築 ,  省エネルギー ,  *建築物 ,  工程管理 ,  対策 ,  アンケート ,  *減少 ,  *効果 ,  東京都 ,  エネルギー消費 ,  効率
準シソーラス用語： ゼロエネルギー ,  *ゼロエネルギービルディング ,  *温室効果ガス削減 ,  高効率 ,  省エネルギー対策 ,  進捗管理 ,  *導入効果

著者キーワード (8件)： オフィスビル ,  省エネルギー ,  ゼロ・エネルギー・ビルディング(ZEB) ,  都市エネルギー消費マップ(UECMs) ,  Office building ,  energy saving ,  zero energy building (ZEB) ,  urban energy consumption maps (UECMs)

分類 (3件)： エネルギー政策・エネルギー制度  (LA01040K) ,  エネルギー消費・省エネルギー  (LD01000B) ,  エネルギー消費,省エネルギー  (RA01092B)

引用文献 (11件)：

• 1) Lin F., T. Lin and R. Hwang (2017) Using geospatial information and building energy simulation to construct urban residential energy use map with high resolution for Taiwan cities. Energy and Building, 157, 166-175.
• 2) Olivo Y., A. Hamidi and P. Ramamurthy (2017) Spatiotemporal variability in building energy use in New York City. Energy, 141, 1393-1401.
• 3) 鷲津明由・中野 諭(2018)東京都の建築物による一次エネルギー消費データベースの作成.早稲田大学先端社会科学研究所ワーキングペーパー,IASS WP 2017-J003, 1-10.
• 4) 東京都環境局,制度概要,http://www.kankyo.metro.tokyo.jp/climate/large_scale/overview/index.html, (参照2020-9-1).
• 5) Onuma H. and T.H. Arimura (2021) Climate policy in the commercial sector: A survey of commercial buildings in Japan. In T.H. Arimura and S. Matsumoto (Eds) Carbon Pricing in Japan. (Economics, Law, and Institutions in Asia Pacific), Springer, Singapore, 23-43.

タイトルに関連する用語 (7件)： 大規模 ,  オフィスビル ,  エネルギー ,  ビルディング ,  対策 ,  浸透 ,  状況