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J-GLOBAL ID：201402252595041504   整理番号：14A1062748

東日本大震災で発生した津波火災における地形的影響の考察と津波火災危険度評価指標の提案

Geographical Analysis of Tsunami Fires in the Great East-Japan Earthquake and Tsunami Disaster and Risk Index

著者 (4件)： 今津雄吾 (清水建設 技研) ,  野竹宏彰 (清水建設 技研) ,  北後明彦 (神戸大 自然科学系 先端融合研究環 都市安全研究セ) ,  今村文彦 (東北大 災害科学国際研)
資料名： 自然災害科学  (Journal of Japan Society for Natural Disaster Science)
巻： 33  号： 2  ページ： 127-143  発行年： 2014年08月31日 
JST資料番号： L0381A  ISSN： 0286-6021  資料種別： 逐次刊行物 (A)
記事区分： 原著論文  発行国： 日本 (JPN)  言語： 日本語 (JA)

抄録/ポイント： 本論では集落スケールのマクロ的視点に立って,東日本大震災の被災地を対象に,集落ごとの津波火災事例を整理し,火災の発生・拡大と住宅分布や地形条件および来襲した津波規模との関係を統計的に分析し,津波火災危険度の評価につながる指標を提案した。主な結論は以下のようである。1)津波火災の多くは漂流ガレキ中に多数存在する発火燃料とそれらに点火する作用による。2)火災が生じても大半は自然鎮火するが,可燃性ガレキが高密度で継続的に供給されるなどの場合は燃焼が継続する。3)三陸地方では浸水域内で流失した家屋が多い区域と,残存した家屋が多い区域の境界付近で火災が発生した事例が多い。4)仙台平野地域では浸水範囲に比べて火災範囲が局所的となる事例が多い。5)発生ガレキ量を推算すると火災延焼面積と正の相関があることが分かった。6)ガレキの発生密度と平均浸水深を説明変数とした津波火災のリスク指標を提案した。これによると可燃性ガレキ密度が2倍になると火災延焼面積が2.6倍になる。平均浸水深が10mから2mに低下した場合,火災延焼面積が1.4倍になる。

シソーラス用語： *震災 ,  *津波 ,  火災 ,  *リスク評価 ,  礫 ,  集落 ,  延焼 ,  浸水 ,  指標 ,  リスク指標 ,  瓦礫 ,  浸水深 ,  *東日本大震災
準シソーラス用語： 可燃性ガレキ ,  危険度評価 ,  *津波火災

分類 (2件)： 自然災害  (RA02030M) ,  火災  (RA02020B)

引用文献 (20件)：

• 西野智研・北後明彦:映像記録の観察を中心とした津波避難ビル周辺で発生する火災の事例研究,火災,Vol.63,No.1,pp.1-8,2013.
• 森田武・近藤史朗・野竹宏彰:東日本大震災における鉄筋コンクリート構造物の火害-門脇小学校の事例-,火災,Vol.62,No.3,pp.1-4,2012.
• 津波避難ビル等に関わるガイドライン検討会:津波避難ビルに関わるガイドライン,内閣府2005.
• 国住指第2570号:津波に対し構造耐力上安全な建築物の設計法等に係る追加的知見について(技術的助言),2012.
• 座間信作・関澤愛,1993年北海道南西沖地震とその被害について,消研輯報,第47号,pp.3-11,1994.

タイトルに関連する用語 (6件)： 東日本大震災 ,  津波 ,  火災 ,  地形 ,  評価指標 ,  提案