研究者
J-GLOBAL ID：200901045925720820   更新日: 2024年01月17日

加藤 恵正

カトウ ヨシマサ | Katoh Yoshimasa
研究分野 (2件)： 経済政策 ,  地理学
研究キーワード (7件)： 産業立地 ,  都市政策 ,  経済地理 ,  地域政策 ,  Community Based Economy ,  Economic Geography ,  Urban Economics
競争的資金等の研究課題 (14件)：
  • 2011 - 2014 フル就業社会に向けた地域雇用政策が地域経済に及ぼす影響に関する総合研究
  • 2008 - 2011 労働のフリーエジェント化が促す地域中間労働市場形成に関する総合研究
  • 2006 - 2007 学術振興会研究成果の社会還元・普及事業「ひらめき・ときめきサイエンス-ようこそ大学の研究室へ
  • 2005 - 2007 地域再生に寄与する新たな地域政策の可能性に関する研究
  • 2004 - 2006 ソシアル・キャピタルが都市・地域経済再生に及ぼす効果に関する総合研究
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論文 (58件)：
  • 本荘雄一, 加藤 恵正. 域際収支からみた被災地経済の現実と第2層都市群の役割. 日本災害復興学会大会提出論文. 2018
  • 加藤 恵正. 地域再生に向けた戦略的「まちづくり」. 兵庫経済. 2018. 139. 2-5
  • 加藤 恵正. 地域政策. 経済地理学会編『キイワードで読む経済地理学』、原書房. 2018. 597-607
  • 加藤 恵正. 復興特区の現在とその可能性. 室﨑益輝・冨永良喜編著『災害に立ち向かう人づくり:減災社会構築と被災地復興の礎』ミネルヴァ書房. 2018. 204-224
  • 加藤 恵正. 動き始めた都心-知識創造とイノベーションの拠点へ-. 都市政策. 2018. 171. 16-25
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MISC (7件)：
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書籍 (11件)：
  • 都市・地域再生とソーシャル・イノベーション
    近畿都市学会編『21世紀の都市像-地域を活かすまちづくり-』古今書院 2008 ISBN:9784772261043
  • 「ブロックグラント」方式によるまちづくり-イギリスの地域再生計画に見る総合的取組み-
    平田富士雄編『震災10年を踏まえたこれからの自然共生都市づくり展開方策の研究』兵庫県立淡路景観園芸学校 2005
  • 震災からの地域経済再生:エンタープライズゾーン再論
    日本建築学会都市計画委員会『都市変容の予兆としての阪神・淡路大震災復興10年-阪神淡路から次代の都市計画へのメッセージ-』 2005
  • 都市生活とコミュニティ・ビジネス
    植田和弘・神野直彦・西村幸夫・間宮陽介編 岩波講座『都市の再生を考える』第4巻『都市経済と産業再生』岩波書店 2004 ISBN:4000109766
  • 英国におけるビジネス・ゾーン展開の現実と評価
    大競争時代の「モノ」づくり拠点(新評論) 1999
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Works (1件)：
  • The Intenational comparative Study on the Community Business Development
    1999 - 2002
学歴 (4件)：
  • - 1983 神戸商科大学 経済学研究科 経済地理学
  • - 1983 神戸商科大学
  • - 1976 慶應義塾大学 経済学部 経済学科
  • - 1976 慶應義塾大学
学位 (3件)：
  • 経済学士 (慶應義塾大学)
  • 経済学修士 (*神戸商科大学*)
  • 博士(経済学) (神戸商科大学)
経歴 (6件)：
  • 2017/04 - 現在 兵庫県立大学大学院減災復興政策研究科 教授
  • 2001/04 - 2017/03 兵庫県立大学政策科学研究所 所長・教授
  • 1983/04 - 2001/03 講師、助教授、教授、神戸商科大学商経学部経済学科
  • 1983 - 2001 Lecturer, Associate Professor, Professor,
  • Commerce
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委員歴 (7件)：
  • 1997 - 現在 近畿都市学会 理事/評議員
  • 1997 - 2016 経済地理学会 関西支部代表幹事・関西支部長・評議員
  • 2008 - 2014 国際公共経済学会 理事
  • 2001 - 2009 日本計画行政学会 常任理事・関西支部長・関西支部理事
  • 1998 - 2002 人文地理学会 協議員
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所属学会 (9件)：
応用地域学会 ,  日本地方自治研究学会 ,  人文地理学会 ,  日本都市学会 ,  近畿都市学会 ,  国際公共経済学会 ,  日本計画行政学会 ,  経済地理学会 ,  Regional Studies Association
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