研究者

J-GLOBAL ID：200901004692285224 更新日: 2024年10月03日

宮川幸三

ミヤガワコウゾウ | KOZO MIYAGAWA

所属機関・部署：
職名：教授

研究キーワード (3件)：観光経済学 , 計量経済学 , 経済統計学

競争的資金等の研究課題 (17件)：

2023 - 2024 ミクロデータを応用した観光動態モデル構築のための統合研究
2020 - 2024 SUT体系における商業サービスの表章および推計手法に関する調査研究
2022 - 2023 アフターコロナ時代におけるデータ駆動型観光振興の構築のための実証研究
2017 - 2020 商業活動の統計的把握に向けた一次統計のあり方に関する調査研究
2018 - 2019 メガイベントが観光関連産業に及ぼす影響に関する実証分析

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論文 (54件)：

令和3年「経済センサス-活動調査」と生産物分類. 経済統計研究. 2024. 51. IV. 1-23
供給・使用表(SUT)における産業分類および生産物分類の適用. 産業連関. 2023. 31. 2. 19-30
SUT作成シミュレーションのための擬似ミクロデータの作成. 共同研究リサーチペーパー. 2023. 60
卸・小売産出のベンチマーク推計~「経済センサス-活動調査」利用によるGDP測定精度の検討~. 経済分析. 2023. 207. 121-144
ベンチマーク生産体系における副次的生産物の未把握問題への接近. 経済分析. 2023. 207. 86-120

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MISC (31件)：

令和3年経済センサス-活動調査への期待. 明日への統計2021. 2021
サービス分野の生産物分類と「経済センサス-活動調査」. 統計. 2021. 72. 4. 10-18
統計改革の現状-日本のGDPは過小なのか?-. 三色旗. 2019. 2019年2月
『韓日中間産業別貿易の比較優位構造の変化分析』,韓国産業研究院(KIET)委託研究報告書. 2016
(書評)浅利一郎・土居英二著『地域間産業連関分析の理論と実際』(日本評論社、2016年2月). 統計学. 2016. 111. 27-31

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書籍 (10件)：

統計でみる日本2024
日本統計協会 2023
統計でみる日本2023
日本統計協会 2022
統計でみる日本2022
日本統計協会 2022
Benchmark 2011 integrated estimates of the Japan-US price-level index for industry outputs
Academic Press 2019
日中連関構造の経済分析
勁草書房 2016

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講演・口頭発表等 (52件)：

新型コロナウィルスの首都圏観光への影響-宿泊旅行統計による分析-
(令和 5 年度研究集会「ミクロデータから見た我が国の社会・経済の実像」 2024)
基準年供給・使用表推計の現状と課題
(環太平洋産業連関分析学会第34回全国大会 2023)
中国における垂直分業構造の変化-地域産業連関表による実証分析
(環太平洋産業連関分析学会 2021)
デジタル・エコノミーの進展と商業活動の変化に関する産業連関分析
(環太平洋産業連関分析学会 2021)
流通形態の変化と商業活動の統計的把握
(経済統計学会第63回全国研究大会 2019)

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学歴 (3件)：

1999 - 2002 慶應義塾大学大学院経済学研究科後期博士課程
1996 - 1999 慶應義塾大学大学院経済学研究科
1992 - 1996 慶應義塾大学経済学部

学位 (2件)：

修士(経済学) (慶應義塾大学大学院)
学士(経済学) (慶應義塾大学)

経歴 (20件)：

2016/04 - 現在立正大学経済学部経済学科教授
2022/04 - 2023/03 総務省統計研修所
2022/04 - 2023/03 法政大学日本統計研究所
2017/04 - 2019/03 慶應義塾大学産業研究所訪問教授
2015/04 - 2019/03 法政大学日本統計研究所大学等非常勤研究員

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委員歴 (118件)：

2012/01 - 現在観光庁「観光統計の整備に関する検討会」委員
2023/08 - 2024/03 内閣府経済社会総合研究所「2025SNA対応を見据えたデジタル経済の計測に関する調査研究」研究会委員
2023/04 - 2024/03 総務省「令和8年経済センサス-活動調査研究会」構成員
2023/04 - 2024/03 総務省「令和2年(2020 年)産業連関表産業連関技術会議」構成員(座長)
2023/04 - 2024/03 総務省「統計委員会」臨時委員

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所属学会 (4件)：

The International Input-Output Association (IIOA) , 日本地域学会 , 環太平洋産業連関分析学会 , 環太平洋産業連関分析学会

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