研究者
J-GLOBAL ID:200901086022363271
更新日: 2024年12月06日 嶋田 大作
シマダ ダイサク | Shimada Daisaku
所属機関・部署: 職名:
准教授
研究分野 (3件):
公共経済、労働経済
, 環境政策、環境配慮型社会
, 森林科学
研究キーワード (13件):
里山
, 自然歩道
, 木質バイオマス
, 農業集落
, 半自然草原
, カナダ
, ノルウェー
, 万人権
, 入会権
, 地域資源管理
, コモンズ
, エコロジー経済学
, 環境経済学
競争的資金等の研究課題 (9件): - 2020 - 2024 先進国型コモンズにおける過少利用問題に関する国際比較研究
- 2019 - 2023 水産物エコラベルのフードチェーンを構成する主体の相互作用と全体に着目した経済分析
- 2017 - 2020 先進国型コモンズの環境保全機能を維持・再生するための分析フレームワークの構築
- 2016 - 2020 自然アクセス制度の国際比較-コモンズ論の新展開にむけて
- 2016 - 2019 ネクサス構造に着目した地域環境ガバナンスの包括的研究
- 2014 - 2018 コモンズの環境保全機能を維持・再生するための費用負担構造の解明
- 2013 - 2016 環境政策におけるコモンズの公共性研究
- 2014 - 2015 自然へのアクセスに関する制度の国際比較研究:日本、北欧、カナダを事例に
- 2009 - 2012 経済のグローバル化がコモンズに与える影響に関する研究
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論文 (11件): -
白石 智宙, 竹内 亮, 嶋田 大作. 有畜農家消失後の牧野組合における草地管理活動の継続要因 : 阿蘇市の下荻の草牧野組合の活動実態と会計の分析に基づいて. 林業経済研究 = Journal of forest economics / 林業経済学会 編. 2024. 70. 1. 15-26
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Haruo Saito, Gaku Mitsumata, Niclas Bergius, Daisaku Shimada. People’s outdoor behavior and norm based on the Right of Public Access: a questionnaire survey in Sweden. Journal of Forest Research. 2022. 28. 1. 19-24
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竹内 亮, 嶋田 大作. 阿蘇における野焼き支援ボランティア事業は新型コロナウイルス感染症にいかに対応したのか:-活動の継続要因に着目して-. 環境経済・政策研究. 2021. 14. 1. 16-20
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田中詩穂, 嶋田大作, 佐藤宣子. 財産区有林の存続条件と今日的役割-福岡県久山町猪野財産区を事例に-. 九州森林研究. 2019. 72. 11-14
- 嶋田大作, 日和佐楓. 九州自然歩道の利用者特性と環境意識-訪問者を対象とした現地実施・現地記入のアンケート調査を基に-. 林業経済研究. 2019. 65. 1. 72-80
もっと見る MISC (9件): -
嶋田 大作. <書評> 高村学人・古積健三郎・山下詠子編著 『入会林野と所有者不明土地問題 : 両者の峻別と現代の入会権論』岩波書店. 林業経済 = Forest economy. 2024. 77. 3. 23-28
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嶋田 大作. <書評>宮永健太郎(2023)『持続可能な発展の話 --「みんなのもの」の経済学-- 』岩波新書. 財政と公共政策. 2024. 75. 64-66
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日和佐 楓, 嶋田 大作. 森林レクリエーションの利用者特性と環境意識ー九州自然歩道の利用者アンケートを基にー. 日本森林学会大会発表データベース. 2016. 127. 797
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齋藤 暖生, 三俣 学, 嶋田 大作. スウェーデンにおける資源採取を伴う野外活動の行動規範-森林訪問者へのアンケート調査から-. 日本森林学会大会発表データベース. 2015. 126. 0. 825-825
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三俣 学, 齋藤暖生 暖生, 嶋田 大作. スウェーデンにおける野外活動の展開と万人権:その意義と課題. 日本森林学会大会発表データベース. 2015. 126. 0. 824-824
もっと見る 書籍 (9件): - 自然アクセス : 「みんなの自然」をめぐる旅
日本評論社 2023 ISBN:9784535587656
- Dictionary of Ecological Economics: Terms for the New Millennium
Edward Elgar Publishing 2023 ISBN:9781788974905
- コモンズのガバナンス : 人びとの協働と制度の進化
晃洋書房 2022 ISBN:9784771037083
- 新たに創生される開放型コモンズ-カナダ・オンタリオ州のブルース・トレイルを事例に
晃洋書房 2014
- Local commons and democratic environmental governance
United Nations University Press 2013 ISBN:9789280812237
もっと見る 講演・口頭発表等 (7件): -
“The tragedy of the commons by underuse: Toward a conceptual framework based on ecosystem services and satoyama perspective”
(The 16th Biennial Conference of The International Association for the Study of the Commons (IASC) 2017)
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The Rise of Nature Access Institutions in Kyushu, Japan
(The 15th Biennial Conference of the International Association for the Study of the Commons, The University of Alberta, Edmonton, Canada 2015)
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Multi-level natural resources governance based on local community: A case study on semi-natural grassland in Tarouji, Nara, Japan
(The 14th Biennial Conference of the International Association for the Study of the Commons, Kita Fuji, Japan 2013)
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地域住民による持続可能な森林資源管理
(森林林業フォーラム2011 これからのひょうごの森づくり:社会と自然の新しい関係を探る 2011)
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How can society create the right of public access to nature?
(The 13th Biennial Conference of the International Association for the Study of the Commons, Hyderabad, India 2011)
もっと見る 学歴 (2件): - 2004 - 2008 京都大学大学院 経済学研究科 経済動態分析専攻 博士後期課程
- 2002 - 2004 京都大学大学院 経済学研究科 経済動態分析専攻 修士課程
学位 (1件): 経歴 (7件): - 2020/04 - 現在 龍谷大学 農学部 食料農業システム学科 准教授
- 2016/04 - 2020/03 福岡女子大学 国際文理学部 環境科学科 准教授
- 2018/03 - 2019/03 ノルウェー生命科学大学 景観と社会学部 客員研究員(科研・国際共同研究強化による派遣)
- 2012/04 - 2016/03 福岡女子大学 国際文理学部 環境科学科 講師
- 2009/04 - 2012/03 日本学術振興会 特別研究員(PD)
- 2009/09 - 2010/08 ヨーク大学環境学部 客員研究員 (日本学術振興会 優秀若手研究者海外派遣事業)
- 2008/07 - 2009/03 京都大学 経済研究所 先端政策分析研究センター 研究員
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委員歴 (1件): - 2015/08 - 現在 International Society for the Study of the Commons Editorial Board, International Journal of the Commons
受賞 (1件): - 2015/09 - 環境経済・政策学会 奨励賞 “External impacts on traditional commons and present-day changes: a case study of iriai forests in Yamaguni district, Kyoto, Japan,” International Journal of the Commons, 8(1):207-235, 2014.
所属学会 (6件):
The International Society for Ecological Economics
, 日本森林学会
, 国際コモンズ学会
, 林業経済研究所
, 林業経済学会
, 環境経済・政策学会
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