研究者
J-GLOBAL ID:201701017386045870   更新日: 2024年10月06日

兼清 慎一

KANEKIYO Shinichi
所属機関・部署:
職名: 教授
研究分野 (1件): 社会学
研究キーワード (5件): 社会学 ,  知識科学 ,  広報 ,  コミュニティ通貨 ,  地域通貨
競争的資金等の研究課題 (1件):
  • 2024 - 2028 中山間地域でのICTを用いた介護予防の効果
論文 (2件):
  • Shinichi KANEKIYO, Yasunobu ITO. The process of generating rhetoric to encourage participation in Delayed Benefit Services: A case study of electronic community currency in Japan. In: Christine Leitner, Jens Neuhüttler, Clara Bassano and Debra Satterfield (eds) The Human Side of Service Engineering. AHFE (2023) International Conference. AHFE Open Access, vol 108. AHFE International, USA. 2023. 108. 123-129
  • Shinichi KANEKIYO, Yasunobu ITO. Value creation process in the start-up phase of a project in local community: A case study on the introduction of electronic local currency in Japan. Proceeding from the 5th Global Conference on Creating Value, Creating value through AI and digitalization. 2022. 22-28
書籍 (1件):
  • 「新日鉄VSミタル」
    ダイヤモンド社 2007
講演・口頭発表等 (7件):
  • 贈与の機能を備えた電子通貨の価値を通じた地域コミュニティのデザイン
    (研究・イノベーション学会 第38年次学術大会 2023)
  • 便益遅延性サービスへの参加を働きかけるレトリックの生成過程ー信州・松本エリアの電子地域通貨を事例として
    (サービス学会 第11回国内大会 2023)
  • 贈与を目的とする電子地域通貨の 便益をめぐるレトリック
    (第7回 まるはち人類学研究会 2023)
  • 多様な他者とのコミュニケーションとしてのPR -電子地域通貨の導入をめぐる事例から
    (日本広報学会 第4回研究フォーラム 2022)
  • 電子地域通貨のPRにみられるコミュニケーションの再帰性--信州・松本エリアのALPSCITY Payに関する事例研究
    (第165回北陸人類学研究会 2022)
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学歴 (3件):
  • 2022 - 現在 北陸先端科学技術大学院大学 先端科学技術研究科 知識科学系 博士後期課程
  • 2020 - 2022 北陸先端科学技術大学院大学 先端科学技術研究科 知識科学系 博士前期課程
  • 1985 - 1990 慶應義塾大学 法学部 政治学科
学位 (1件):
  • 修士(知識科学) (北陸先端科学技術大学院大学)
経歴 (5件):
  • 2024/04 - 現在 清泉女子大学 文学部 地球市民学科 教授
  • 2024/04 - 2024/09 山梨県立大学 非常勤講師
  • 2015/04 - 2024/03 山梨県立大学 国際政策学部国際コミュニケーション学科 准教授
  • 2019/04 - 2020/03 中央大学 文学部 兼任講師
  • 1990/04 - 2015/03 NHK 記者、海外特派員、ニュースデスク、ニュース番組編集責任者、ニュースサイト編集責任者
委員歴 (7件):
  • 2018/06 - 現在 甲府市 多文化共生推進委員会委員
  • 2015/11 - 現在 甲府市 観光振興基本計画推進会議委員(副会長,会長)
  • 2015 - 現在 山梨県 広報コンクール映像部門審査委員
  • 2021/07 - 2022/06 (株)山梨放送 番組審議委員
  • 2019/09 - 2020/03 山梨県 動物愛護管理推進検討委員会委員
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所属学会 (5件):
地域デザイン学会 ,  日本文化人類学会 ,  サービス学会 ,  日本広報学会 ,  日本メディア学会
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