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研究者
J-GLOBAL ID:201801010384783264   更新日: 2025年03月23日

板山 勝樹

イタヤマ カツキ | itayama Katsuki
所属機関・部署:
職名: 教授
研究分野 (1件): 教育学
研究キーワード (3件): 戦後教育史 ,  人権教育史 ,  反差別教育史
競争的資金等の研究課題 (3件):
  • 2020 - 2025 戦後日本における同和教育思想の形成・変容過程についての研究
  • 2015 - 2019 高等教育機関における人権教育についての基礎的研究
  • 2014 - 2015 「九州・沖縄地区における児童養護施設出身者が高等教育機関へとアクセスする要因についての研究」
論文 (49件):
  • 板山 勝樹. 戦後革新勢力の分断を生成した思想的相克(二)-国民融合論が提起される直接的な経緯とその骨子-. リベラシオン:人権研究ふくおか/福岡県人権研究所編. 2025. 197. 99-108
  • 板山 勝樹. 戦後革新勢力の分断を生成した思想的相克(一)-国民融合論が提唱される前提-. リベラシオン:人権研究ふくおか/福岡県人権研究所編. 2024. 196. 46-55
  • 板山 勝樹. 戦後日本における解放教育思想の形成過程とその葛藤に関する研究-「解放の主体」形成に着目して-. 九州大学大学院 人間環境学研究院 教育システム専攻(博士学位論文). 2024
  • 板山 勝樹. 解放教育における学力論の到達点と課題-木下繁弥の議論を事例として-. 部落解放研究:部落解放・人権研究所紀要/部落解放・人権研究所編. 2024. 220. 197-217
  • 板山 勝樹. 「同和教育から人権教育への再構築」言説が受容される前提-1980年代前後の解放教育をめぐる外部環境と内部過程-. 日本人権教育研究学会編『人権教育研究』. 2023. 23. 51-64
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MISC (37件):
  • 板山 勝樹. 「生活綴方論争」再考-小川太郎と竹内常一の議論を事例として-. 『名桜大学教員養成支援センター年報』. 2024. 11. 1-22
  • 板山 勝樹. 日本型生徒指導における「人権」の位置づけ-二〇二二年一二月公表の『生徒指導提要(改訂版)』を題材として-. リベラシオン:人権研究ふくおか/福岡県人権研究所編. 2024. 195. 101-112
  • 板山 勝樹. 戦後日本の特別教育活動における生活指導の系譜-宮坂哲史の生活指導論における「意識づくり」の位置づけをめぐって-. 『名桜大学教員養成支援センター年報』. 2024. 10. 1-21
  • 板山 勝樹. 書評へのリプライにかえて-森山沾一氏の<しごと>-. リベラシオン:人権研究ふくおか/福岡県人権研究所編. 2024. 193. 93-97
  • 板山 勝樹. 提言 学校・家庭・地域の連携・協働の意義とは-人権教育を推進する立場から-. 福岡市人権教育研究会編『ACCESS』復刊号. 2023. 61. 5-8
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書籍 (6件):
  • 戦後日本における反差別教育思想の源流-解放教育思想の形成過程-
    明石書店 2022 ISBN:9784750353654
  • 人権論の教科書
    ミネルヴァ書房 2021 ISBN:9784623091737
  • 『教職へのいざない』
    編集工房 東洋企画 2019 ISBN:9784905412960
  • 『名桜叢書第1集 ものごとを多面的にみる』
    出版舎Mugen 2014
  • 『教職を拓く』
    編集工房 東洋企画 2014 ISBN:9784905412274
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学歴 (2件):
  • 博士(教育学) 九州大学
  • 九州大学大学院 人間環境学府 発達・社会システム 博士後期課程単位取得退学
経歴 (3件):
  • 2016/04 - 現在 公立大学法人 名桜大学 国際学群 国際文化教育研究学系 教授
  • 2014/04 - 2016/03 公立大学法人名桜大学 教員養成支援センター 上級准教授
  • 2012/04 - 2014/03 公立大学法人名桜大学 教員養成支援センター 准教授
委員歴 (3件):
  • 2023/06 - 日本人権教育研究学会 理事
  • 2017/04 - 2022/03 沖縄県公立学校教員育成協議会 委員
  • 2018/11 - 2021/11 九州教育学会 理事
受賞 (2件):
  • 2025/01 - 恩納村教育委員会 教育長 学校ボランティア功労賞
  • 2023/01 - 恩納村 教育委員会 教育長 社会教育貢献賞
所属学会 (5件):
九州教育学会 ,  日本人権教育研究学会 ,  日本教育学会 ,  公益社団法人 福岡県人権研究所 ,  一般社団法人 部落解放・人権研究所
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