研究者
J-GLOBAL ID:200901002501276368
更新日: 2025年01月08日 若林 直樹
ワカバヤシ ナオキ | Wakabayashi Naoki
所属機関・部署: 職名:
教授
ホームページURL (1件): http://kyouindb.iimc.kyoto-u.ac.jp/j/gU5cV 研究キーワード (3件):
組織論
, 組織コミュニケーション論
, 組織社会学
競争的資金等の研究課題 (54件): - 2023 - 2027 多角化企業による事業ポートフォリオ変革の研究:戦略的トレードオフの観点から
- 2022 - 2025 コロナ禍の経営危機下での中小企業の生存と組織レジリエンスの組織能力の総合分析
- 2022 - 2024 リゾートホテルの顧客の幸福感を高める多角化戦略の研究
- 2021 - 2022 組織的コーチングによる対話的組織開発手法に関する共同研究
- 2019 - 2022 専門職の職業コミットメントとコンプライアンス行動に関する実証研究
- 2021 - 2022 地方観光地活性化におけるシェアリング・エコノミーによるプロモーション効果の共同研究
- 2019 - 2022 サービス産業における顧客志向性活性化に向けた組織変革の統合的分析
- 2019 - 2021 社会構成主義理論に基づく組織論の共同研究
- 2016 - 2020 観光経営科学MBAプログラムの研究開発
- 2016 - 2019 サービス企業における組織創造性活性化マネジメントとイノベーション組織能力の分析
- 2015 - 2019 地方創生にはたす教育施設・人材の新たな活用に関する日英比較研究
- 2015 - 2019 京都大学サービスMBA入門プログラム
- 2014 - 2017 バイオテック企業の経営状況及び経営環境の網羅的調査と地域・分野間比較
- 2013 - 2016 国際コンテンツ製作ネットワークでのプロデューサーの創造性マネジメント能力の分析
- 2012 - 2015 日本型企業間分業の変容と日本企業の競争力
- 2012 - 2015 子ども・青少年育成活動における自治体行政とNPOの協働に関する日英比較研究
- 2010 - 2014 アジア地域に於ける人材マネジメントの国際比較に関する研究
- 2010 - 2012 関西バイオクラスターにおける研究開発ネットワークの構造進化と事業化能力の国際比較
- 2009 - 2011 境界のマネジメントと日本企業のイノベーション
- 2009 - 2011 「子ども・青少年」行政の統合化と専門家養成に関する国際比較研究
- 2009 - 2011 映像コンテンツ産業における提携能力の時系列分析:メディア再編期の国際競争戦略
- 2007 - 2009 ネットワーク組織の変革管理におけるコミュニケーション開発と学習の構造効果
- 2007 - 2008 ネットワーク型ガバナンスによる教育支援システム再編に関する日英比較研究
- 2007 - 2008 コンテンツ開発のプロジェクト間ネットワーク戦略:映像産業の組織・制度の国際比較
- 2006 - 2008 中間支援組織を媒介とするイシュー・ネットワークの研究
- 2004 - 2007 PPP等による協働地域経営及びその評価手法に関する国際比較研究
- 2005 - 2006 戦略的提携において組織間学習を促進する社会ネットワーク資本の構造特性の総合研究
- 2005 - 2006 事業リストラクチャリングと組織能力の変革管理についての調査研究
- 2004 - 2005 ネットワークを利用したバーチャルもの作りの産業組織デザインに関する実証的研究
- 2004 - 2005 NPO支援センターのタイプ別機能特性に関する研究
- 2003 - 2004 エンプロヤビリティ志向の人的資源管理政策と組織コミットメントの流動化の調査研究
- 2003 - 2003 ネットワークを利用したバーチャルもの作りの産業組織デザインに関する実証的研究
- 2001 - 2003 教育行財政におけるニュー・パブリック・マネジメントの理論と実践に関する比較研究
- 2000 - 2003 雇用流動化の下での日本ホワイトカラーのキャリア構造変動についての比較制度分析
- 2002 - 2002 ネットワークを利用したバーチャルもの作りの産業組織デザインに関する実証的研究
- 2001 - 2002 日本的企業間関係での脱系列化にみられる連結度と信頼関係の変動のネットワーク分析
- 2001 - 2001 ネットワークを利用したバーチャルもの作りの産業組織デザインに関する実証的研究
- 1999 - 2001 資本市場からの短期収益圧力が経営意思決定に与える影響の日英比較分析
- 1999 - 2000 経済再編期における地域産業集積と地域社会の関係についての調査研究
- 1999 - 2000 日本企業のアウトソーシングにおいて組織間信頼の果たす役割
- 1997 - 1999 地域産業における研究開発型企業間ネットワークの組織間学習プロセスの調査研究
- 1997 - 1999 情報化の企業に対する影響の研究;電子メール利用に関する調査を通して
- 1996 - 1998 情報テクノロジーのイノペーションシステムと情報戦略
- 1996 - 1998 先端技術企業の事業戦略の評価構造に関する調査研究
- 1995 - 1995 組織コミュニケ-シュン構造と情報行動の調査研究
- 1994 - 1994 産業社会の情報化が経済構造に与える影響-情報化と多品種少量生産のゆくえ-
- 1993 - 1994 産業社会の情報化が経済構造に与える影響-情報化と多品種少量化のゆくえ
- 1991 - 1993 産業社会の情報化が経済構造に与える影響-情報化と多品種少量化のゆくえ-
- 組織間関係における信頼の形成と発展
- 地域産業ネットワ-クの調査研究
- 情報化による組織コミュニケ-ションの変化の調査研究
- Dynamics of trust in Interorganizatioral Relation ship
- research of development of interregional industrial network
- Research of Change of Organizational Communication through informationalization
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論文 (103件): -
若林直樹. 危機における中小企業のレジリエンスを促進する組織能力. 日本政策金融公庫調査月報. 2024. 194. 36-41
-
若林 直樹, 田原 慎介. 特異な出来事が変える組織の構造と過程 -発展期のリゾートトラストでの顧客志向型組織変革の事例分析-. AAOS Transactions. 2024
-
Yamamoto, A, Wakabayashi, N. Small business orientation of local lodging companies under the growth of the inbound tourism market: Quantitative analysis of firm performance trends in Kyoto. APacCHRIE 2024 Conference Proceedings. 2024. 1456-1466
-
山本 彰子, 若林 直樹. 京都府宿泊産業の中小企業における 小規模事業志向と事業成長. AAOS Transactions. 2024. 12. 2. 62-74
-
若林 直樹. 衝撃的な出来事の影響下での中小企業のレジリエンスと組織能力. 中小企業季報. 2023. 205. 1-11
もっと見る MISC (147件): -
若林直樹. 「認知能力」が企業成長の源. 日本経済新聞. 2024. 49813. 30-30
-
若林直樹. 組織を変える越境学習人材. 日本経済新聞. 2024. 49699. 27-27
-
若林直樹. 起業家としてのテイラー・スウィフト. 日本経済新聞. 2024. 49606. 5-5
-
若林直樹. 社内起業家を活かすには. 日本経済新聞. 2024. 49583. 27-27
-
若林直樹. 危機こそ自己変革の好機. 日本経済新聞. 2023. 49461. 28-28
もっと見る 書籍 (27件): - 顧客と価値を共創する:リゾートトラストグループの50年
株式会社ウェッジ 2024 ISBN:9784863102903
- グラフィック経営組織論
新世社,サイエンス社 (発売) 2021 ISBN:9784883843220
- 新時代の組織経営と働き方
放送大学教育振興会 2020 ISBN:9784595322099
- DeFillippi, Robert and Wilstrom, Patrik, (eds.) International Perspectives On Business Innovation And Disruption In The Creative Industries: Film, Video and Photography
Edward Elger Publishing 2014 ISBN:9781783475339
- ハイテク産業を創る地域エコシステム
有斐閣 2012 ISBN:9784641163850
もっと見る 講演・口頭発表等 (90件): -
持続的発展における国際観光地の課題と将来:京都の事例
(和歌山大学国際観光学研究センター CTR国際シンポジウム2024-2025 「責任ある観光」 2024)
-
Small business orientation may help survival of SMEs under drastic crisis: Quantitative analysis of bankrupcy of local lodging firms in Kyoto during the COVID-19 pandemic
(Special International Research Session Program, AAOS Annual Meeting 2025 2024)
-
Stragetegy and organizational career capital development in creative industry
(39TH EIASM Workshop on Strategic Human Resource Management 2024)
-
Small Business Orientation and Organizational Performance in Kyoto's Local Lodging Industry
(7th World Research Summit on Tourism and Hospitality 2023)
-
Organizational change and customer centricity in a resort hotel company: Case analysis of utilization of sales organization in the Resort Trust Group
(7th World Research Summit on Tourism and Hospitality 2023)
もっと見る 学歴 (3件): - 1989 - 1991 東京大学 大学院社会学研究科博士課程
- 1987 - 1989 東京大学 大学院社会学研究科修士課程 社会学(A)
- 1983 - 1987 東京大学 文学部 社会学科
学位 (2件): - 社会学修士 (東京大学大学院社会学研究科)
- 博士(経済学) (京都大学)
経歴 (29件): - 2009/04 - 現在 京都大学 経営管理大学院 教授
- 2016/09 - 2026/03 関西学院大学 大学院経営戦略研究科 非常勤講師
- 2019/02 - 2024/09 放送大学 教養学部 客員教授
- 2020/08 - 2021/03 福島大学 経済経営学類 非常勤講師
- 2018/04 - 2020/03 京都大学 教育研究評議会 評議員
- 2017/04 - 2018/03 広島大学 大学院工学研究科 客員教授
- 2015/08 - 2018/03 広島大学 大学院工学研究院 非常勤講師
- 2014/04 - 2017/09 同志社大学 大学院社会学研究科 嘱託講師
- 2012/09 - 2013/03 甲南大学 非常勤講師
- 2012/08 - 2012/09 University of Strasbourg Bureau of Theoretical and Applied Economics (BETA) Coraborative Researcher
- 2012/04 - 2012/09 東京大学 大学院教育学研究科 非常勤講師
- 2007/04 - 2011/09 同志社大学 大学院社会学研究科 嘱託講師
- 2007/12 - 2009/04 京都大学 大学院経済学研究科 教授
- 2008/10 - 2009/03 米国ノースカロライナ大学 社会学部 客員研究員
- 2001/10 - 2007/12 京都大学 大学院経済学研究科 准教授
- 2007/06 - 2007/06 宇部工業高等専門学校 講師
- 2005/09 - 2006/03 宇部工業高等専門学校 講師
- 2005/04 - 2005/09 同志社大学 大学院社会学研究科 嘱託講師
- 2005/04 - 2005/09 東京大学 大学院教育学研究科 非常勤講師
- 2003/04 - 2004/09 同志社大学 社会学部 非常勤講師
- 2003/08 - 2003/08 釧路公立大学 非常勤講師
- 2002/04 - 2002/09 立命館大学 産業社会学部 非常勤講師
- 1994/04 - 2001/09 東北大学大学院 経済学研究科 助教授
- 1999/04 - 1999/08 米国ノースカロライナ大学 客員研究員
- 1998/10 - 1999/03 英国ウォーリック大学 ビジネススクール 客員研究員
- 1997/10 - 1998/09 ブラッドフォード大学 ビジネススクール 客員研究員
- 1993/04 - 1994/03 専修大学 経済学部 非常勤講師
- 1993/04 - 1994/03 法政大学 社会学部 兼任講師
- 1991/10 - 1994/03 東京大学 社会情報研究所 助手
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委員歴 (59件): - 2018/07 - 現在 企業家研究フォーラム 理事
- 2014/01 - 2026/09 ベンチャー学会 理事
- 2023/11 - 2026/03 学校法人大和学園 専門職業人材の最新技能アップデートのための専修学校リカレント教育推進事業」プログラム検討委員
- 2002/09 - 2025/03 公益社団法人 京都工業会 「経営企画戦略会議21」コーディネーター
- 2022/11 - 2024/10 文部科学省 大学設置・学校法人審議会専門委員
- 2023/07 - 2023/08 観光庁 「ポストコロナ時代における観光人材育成事業」における審査員
- 2019/09 - 2023/08 組織学会 評議員
- 2023/02 - 2023/03 公益財団法人 神戸医療産業都市推進機構 経営計画中間評価にかかる外部評価委員会委員
- 2022/09 - 2023/03 観光庁 「ポストコロナ時代を支える観光人材育成に向けた産学連携協議会」委員
- 2022/06 - 2023/03 学校法人大和学園 「専修学校リカレント教育プロジェクト」カリキュラム検討委員
- 2021/04 - 2023/03 日本社会学会 学会奨励賞推薦委員
- 2020/10 - 2022/09 組織学会 学会賞選考委員
- 2020/12 - 2021/11 独立行政法人 日本学術振興会 科学研究費委員会専門委員
- 2013/10 - 2021/09 ベンチャー学会 学会賞審査委員
- 2021/01 - 2021/03 公益財団法人 神戸医療産業都市推進機構 経営計画中間評価にかかる外部評価委員会委員
- 2019/10 - 2020/11 独立行政法人 日本学術振興会 科学研究費委員会専門委員
- 2019/09 - 2020/03 経済産業省 「創造性研究会」委員
- 2018/12 - 2019/11 独立行政法人 日本学術振興会 科学研究費委員会専門委員
- 2018/01 - 2018/03 公益財団法人 先端医療振興財団 経営
- 2017/12 - 2018/03 精華町 精華町地域公共交通会議委員
- 2016/12 - 2017/03 独立行政法人 日本学術振興会 科学研究費委員会専門委員
- 2016/06 - 2017/03 一般財団法人 地方自治研究機構 宿泊業における雇用の安定に向けた調査研究事業にかかる委員
- 2015/12 - 2016/11 日本学術振興会 科学研究費委員会専門委員
- 2016/02 - 2016/08 大阪大学大学院経済学研究科 大阪大学大学院経済学研究科外部評価委員
- 2015/12 - 2016/03 精華町 精華町地域公共交通会議委員
- 2015/11 - 2016/03 公益財団法人 先端医療振興財団 経営計画中間評価にかかる外部評価委員会委員
- 2015/11 - 2016/03 精華町 精華町地球温暖化対策地域協議会委員
- 2015/04 - 2016/03 組織学会 学会賞審査委員
- 2014/08 - 2016/03 京都府 新しい行政組織の未来研究会委員
- 2014/12 - 2015/03 堺市 堺市総務事務センター業務委託における総合評価一般競争入札落札者決定基準等における学識経験者委員
- 2014/04 - 2015/03 日本経営学会 学会賞審査委員
- 2013/12 - 2014/03 精華町 精華町地域公共交通会議委員
- 2012/05 - 2014/03 堺市 堺市外郭団体評価委員会委員
- 2011/06 - 2013/03 京都府庁 新しい行政組織の未来研究会委員
- 2008/09 - 2012/08 日本経営学会 日本経営学会機関誌編集委員
- 2011/08 - 2012/07 独立行政法人 日本学術振興会 特別研究員等審査会専門委員及び国際事業委員会書面審査員
- 2011/12 - 2012/03 精華町 精華町地域公共交通会議委員
- 2011/06 - 2012/03 堺市 堺市行革推進本部専門委員
- 2011/07 - 2011/12 堺市 堺市土地開発公社のあり方検討懇話会委員
- 2010/08 - 2011/07 日本学術振興会 特別研究員審査会専門委員および国際事業委員会書面審査員
- 2010/04 - 2011/07 独立行政法人 日本学術振興会 特別研究員等審査会専門委員及び国際事業委員会書面審査員
- 2010/09 - 2011/03 堺市 堺市外郭団体に関する有識者会議委員
- 2010/04 - 2011/03 堺市 堺市行革推進本部専門委員
- 2007/02 - 2007/03 日本貿易振興機構(ジェトロ) 平成18年度アジア経済研究所業績評価専門委員(査読委員)
- 2005/08 - 2005/12 堺市 堺市行革推進本部専門委員
- 2001/03 - 2002/10 財団法人 連合総合生活開発研究所 「情報技術革新と勤労者生活研究委員会」委員
- 2001/10 - 2002/03 日本労働研究機構 雇用創出型産業の人的資源管理に関する研究会委員
- 2001/06 - 2002/03 (財)東北産業活性化センター 「東北の製造業におけるEコマースの現状と展開方向に関する調査委員会」委員
- 2001/06 - 2002/03 社団法人 日本機械工業連合会 平成13年度標準化推進特別委員会 バーチャル企業ビジネス標準化分科会委員(幹事)
- 2000/09 - 2002/03 社団法人 日本機械工業連合会 平成12年度標準化推進特別委員会 企業間ビジネス・ロジック作業部会委員
- 2000/08 - 2001/03 社団法人 日本機械工業連合会 バーチャル企業ビジネス標準化分科会委員
- 2000/06 - 2001/03 財団法人 東北産業活性化センター 「東北企業の経営資源補完に向けた戦略的提携の可能性に関する調査委員会」委員
- 1996/11 - 1998/05 電機連合総合研究センター 電機総研第一研究会
- 1996/05 - 1997/03 アジア経済研究所 国別通商政策研究会・台湾分科会 専門員
- 1996/01 - 1997/03 郵政省郵政研究所 郵政省郵政研究所客員研究官
- 1995/07 - 1996/03 財団法人 東北産業活性化センター 「近隣諸国における域内企業の海外展開のあり方に関する調査委員会」委員長
- 1995/07 - 1996/03 (財)東北開発研究センター 「東北における産業構造の再編成-産業空洞化-に関する調査」研究会委員
- 1994/09 - 1995/03 財団法人宮城県地域振興センター ワーキンググループ会員
- 1992 - 1995 経済社会学会 幹事
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受賞 (1件): 所属学会 (5件):
European Group for Organizatioral studies
, 日本経営学会
, 組織学会
, 経済社会学会
, 日本社会学会
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