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J-GLOBAL ID:201402229823739035   整理番号:14A0393327

東北地方太平洋沖地震および余震による学校体育館の構造被害

STRUCTURAL DAMAGE ON SCHOOL GYMNASIUMS DUE TO THE 2011 TOHOKU EARTHQUAKE
著者 (8件):
資料名:
巻: 20  号: 44  ページ: 133-138 (J-STAGE)  発行年: 2014年 
JST資料番号: L4777A  ISSN: 1341-9463  資料種別: 逐次刊行物 (A)
記事区分: 原著論文  発行国: 日本 (JPN)  言語: 日本語 (JA)
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この報告では,東日本大震災で震動被害を受けた学校体育館に対象を絞ったうえで,岩手県,宮城県,福島県,茨城県,栃木県の学校体育館について,被害の有無・程度,建築年,耐震診断・補強の実施状況,Is値等を取りまとめた。ここでは,構造被害に関する調査結果を報告している。調査対象とした学校体育館の棟数は1611棟であり,調査対象地域である5県の学校体育館のうち,4割近くが含まれていると思われる。調査対象とした学校体育館のうち,新耐震の体育館で77%,補強済の体育館で77%,補強不要の体育館で70%,未対応の体育館でも70%が,軽微な震動被害に留まったか無被害であった。また,大破・中破に区分される大きな被害を受けた学校体育館の割合は,新耐震の体育館で6%程度,補強済あるいは補強不要の体育館で4%程度,未対応の体育館では13%程度であったとしている。
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分類 (3件):
分類
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建築物の耐震,免震,制震,防振  ,  自然災害  ,  競技場,展覧会場,記念建造物,その他 
引用文献 (12件):
  • 1) 山田 哲, 松本由香, 伊山 潤, 五十子幸樹, 吉敷祥一, 池永昌容, 島田侑子, 小山 毅, 見波 進, 浅田勇人:東北地方太平洋沖地震等で被災した鉄骨造文教施設の調査 −調査の概要−,日本建築学会技術報告集 第40号, pp.941-946 , 2012.10
  • 2) 平成23年(2011年)東北地方太平洋沖地震調査研究(速報), 国土技術政策総合研究所資料No.636, 建築研究資料No132, 国土交通省国土技術政策総合研究所, (独)建築研究所,2011.5
  • 3) 長谷川隆,石原直,岩田善裕,森田高市,脇山善夫:2011年東北地方太平洋沖地震における茨城県内の学校体育館の地震被害調査, 2011年度日本建築学会関東支部研究報告集I, pp.305~308, 2012.3
  • 4) 平成23年(2011年)東北地方太平洋沖地震被害調査報告, 国土技術政策総合研究所資料No.674, 建築研究資料No136, 国土交通省国土技術政策総合研究所, (独)建築研究所,2012.3
  • 5) 日本建築防災協会:震災建築物の被災度区分判定基準および復旧技術指針 第2版,2002.8
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タイトルに関連する用語 (4件):
タイトルに関連する用語
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