研究者
J-GLOBAL ID:201801010241050916   更新日: 2026年01月09日

山﨑 周

ヤマザキ アマネ | YAMAZAKI Amane
所属機関・部署:
職名: 准教授
その他の所属(所属・部署名・職名) (1件):
  • 東洋大学  グローバル・イノベーション学研究センター(GIC)   副センター長
研究分野 (2件): 国際関係論 ,  政治学
研究キーワード (6件): 国際関係論/国際政治学 ,  アジア/インド太平洋地域 ,  日本及び中国の外交・安全保障政策 ,  International Relations/International Politics ,  Asia / The Indo-Pacific Region ,  Japanese and Chinese Diplomacy and Security Policy
競争的資金等の研究課題 (9件):
  • 2023 - 2026 現代外交における軍事力の効用:通時的・共時的アプローチによる中範囲理論の構築
  • 2022 - 2025 国際秩序変容の構造とメカニズム:ネットワーク・アプローチによる実証分析
  • 2020 - 2023 変わりゆく国際秩序における日本の外交戦略:中国の対外行動分析枠組みの構築を踏まえて(日本国際フォーラム)
  • 2021 - 2022 習近平効果を検証する:現代中国の政策過程の可視化に向けて
  • 2021 - 2021 メディアから読み解く日本の対中・対台湾認識の相互関係
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論文 (22件):
  • 山﨑 周, 大﨑 祐馬. 米中対立下における中国・ニュージーランド関係: 国際秩序及び大洋州地域秩序の変化との連動. 問題と研究. 2026
  • 山﨑 周. 単極構造下の現状打破国としての中国: 米中対立における中国の戦略的劣勢とグローバル・ガバナンスへの含蓄. グローバル・ガバナンス. 2025. 11. 14-27
  • 山﨑 周. インド太平洋地域主義の限界:中国によるASEAN制度戦略の逆用. 国際政治. 2025. 216. 48-63
  • 山﨑 周. 安全保障の逆説から見た中国による対露接近: 習近平政権の国家安全保障への不安の源泉としての中露関係. 国際地域学研究. 2025. 28. 27-43
  • YAMAZAKI Amane. Japan’s Defense Cooperation with the Philippines under the Free and Open Indo-Pacific (FOIP) Initiative: The Emergence of a Quasi-alliance as a New Chapter in Japan-Philippines Relations. Security&Strategy. 2025. 5. 3-23
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MISC (12件):
  • YAMAZAKI Amane. China’s Immigration Policy and the Liberal International Order: Gradual Changes in its Cautious Approach to Immigrants. Proceedings Paper for Asia-Latin America Forum on Migration and Citizenship, Universidad de los Andes, Chile. 2025
  • YAMAZAKI Amane. Is China Forming an Anti-Hegemony Coalition against the US in the Middle East?The Limit of Beijing's Multipolarization Strategy. 2024「東亞研究的新視野」國際學術研討會の報告用論文. 2024
  • Yamazaki Amane, Hanada Ryosuke. China’s Charm Offensive in Indonesia and the Implications for Japan. The Diplomat. 2022
  • YAMAZAKI Amane. The Rise of the Taoguang Yanghui in Chinese Diplomacy : A Slogan to Restrain Domestic Hardliners that Emerged in the mid-1990s. CIGSワーキング・ペーパー(22-004E). 2022. 1-32
  • 山﨑 周. インバウンド需要は、なぜ日本の対中脆弱性を高めるのか:安倍政権の安保政策を振り返る(4). SYNODOS. 2021
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書籍 (4件):
  • 「中豪関係の中のSARSと新型コロナウイルス感染症:中国の対豪政策における『アメ』から『ムチ』への転換とその要因」加茂具樹(編著)『感染症と国家能力:中国は新型コロナウイルス感染症とどう向き合ったのか (日本国際フォーラム叢書)』
    一藝社 2025 ISBN:4863592744
  • 「インド太平洋のパックス・アングロ・サクソニカ体制と米中対立-現代中国と戦前日本の対米挑戦及び国際秩序の展望-」五十嵐隆幸、大澤傑(編著)『米中対立と国際秩序の行方-交叉する世界と地域-』
    東信堂 2024 ISBN:4798919128
  • 「中国:R2Pをめぐる欧米諸国との摩擦の予兆」西海洋志、中内政貴、中村長史、小松志朗編著『地域から読み解く「保護する責任」-普遍的な理念の多様な実践に向けて-』
    聖学院大学出版会 2023
  • 「冷戦後の中国の周辺外交におけるタイ: 米タイ関係への楔打ち」川名晋史編『共振する国際政治学と地域研究:基地・紛争・秩序』(手島精一記念研究賞・著述賞)
    勁草書房 2019
講演・口頭発表等 (41件):
  • 中国の移民政策と自由主義的国際秩序: 移民に対する慎重な姿勢の漸進的変化
    (Human Mobility and Innovation: Crises and Opportunities, Toyo University, Tokyo, Japan 2025)
  • China’s Immigration Policy and the Liberal International Order: Gradual Changes in its Cautious Approach to Immigrants
    (Asia-Latin America Forum on Migration and Citizenship, Universidad de los Andes, Chile 2025)
  • 中国は中東で反米連合を形成できるのか?エネルギー安全保障における「米国依存」と多極化戦略の限界
    (東洋大学グローバル・イノベーション学研究センター(GIC)地政学/エネルギー研究会 2024)
  • 地位発信から考察する中国にとっての軍事力の効用:武力行使の可能性に係る2つの攪乱要因
    (青山学院大学大学院「中国外交」 2024)
  • 中国による武力行使自制の背景と軍事力の効用:地位発信(status signaling)から考察する国内外事情及びその撹乱要因としての対外政策決定過程の「分断化モデル」
    (国際安全保障学会2024年度年次大会 2024)
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学歴 (5件):
  • 2015 - 2020 青山学院大学大学院 国際政治経済学研究科 国際政治学専攻 博士後期課程 修了
  • 2011 - 2014 青山学院大学大学院 国際政治経済学研究科 国際政治学専攻 修士課程 修了
  • 2007 - 2011 青山学院大学 国際政治経済学部 国際政治学科卒業
  • 2004 - 2006 北京外国語大学 中英国際学科中退
  • 2000 - 2003 神奈川大学附属高等学校卒業
学位 (3件):
  • 学士(国際政治学) (青山学院大学)
  • 修士(国際政治学) (青山学院大学)
  • 博士(国際政治学) (青山学院大学)
経歴 (9件):
  • 2025/04 - 現在 東洋大学 グローバル・イノベーション学研究センター(GIC) 副センター長
  • 2024/04 - 現在 東洋大学 国際学部国際地域学科 准教授
  • 2024/04 - 2025/03 東洋大学 グローバル・イノベーション学研究センター(GIC) 研究員
  • 2022/04 - 2025/03 青山学院大学 総合研究所 客員研究員
  • 2022/09 - 2024/03 東洋大学 国際学部国際地域学科 講師
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委員歴 (5件):
  • 2025/08 - 現在 アジア政経学会 編集委員会委員
  • 2024/09 - 現在 グローバル・ガバナンス学会 企画委員(非理事)
  • 2024/04 - 現在 東洋大学グローバル・イノベーション学研究センター 運営委員
  • 2019/07 - 現在 国際安全保障学会 総務委員
  • 2020/04 - 2024/03 言論NPO 「アジア平和会議」実行委員
受賞 (2件):
  • 2012/07 - 青山学院大学大学院 2012年度給付奨学金・学業奨励賞
  • 2009/06 - 青山学院大学 2009年度給付奨学金・学業奨励賞
所属学会 (4件):
アジア政経学会 ,  グローバル・ガバナンス学会 ,  国際安全保障学会 ,  日本国際政治学会
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