研究者
J-GLOBAL ID:201401024465204545
更新日: 2024年06月23日
丸谷 浩明
マルヤ ヒロアキ | Maruya Hiroaki
所属機関・部署:
職名:
教授
その他の所属(所属・部署名・職名) (1件):
ホームページURL (2件):
http://www.maruya-laboratory.jp/
,
http://www.maruya-laboratory.jp/en
研究分野 (2件):
安全工学
, 社会システム工学
研究キーワード (3件):
防災政策
, 企業防災
, 事業継続マネジメント
競争的資金等の研究課題 (5件):
- 2014 - 現在 大学の業務継続計画(BCP)の策定・運用手法に関する研究
- 2019 - 2022 人口減少社会に対応したまちづくり法制に関する東北の地方都市における実証的研究
- 2018 - 2021 中小企業の事業継続力を向上させる新要素の抽出とその強化方策の研究
- 2015 - 2017 複数ハザードを対象としたインフラの機能停止による経済的影響評価に関する基礎的研究
- 2014 - 東日本大震災を踏まえた中小企業にも可能な有効な災害時事業継続方策の研究
論文 (5件):
-
丸谷浩明. 事業継続計画(BCP)と防災計画・DCPとの関係の考察. PRI Review. 2013. 第49号. 49. 102-119
-
MARUYA, Hiroaki. Business Continuity Plan (BCP) of Campanies and Public Organizations. Recovery Staturs Report, The Great East Japan Earthquake 2011- case studies. 2013. 99-106
-
MARUYA, Hiroaki. Confirmation of Building Safety for Regional Contribution Activities of Companies in a Time of the Tokyo Inland Earthquake. Conference Proceedings, 10th International Conference on Urban Earthquake Engineering. 2013. 1741-1748
-
丸谷浩明. 帰宅困難者の帰宅抑制に協力する企業の懸念に関する考察. PRI Review. 2013. 第47号. 47. 75-95
-
MARUYA, Hiroaki. Proposal for Improvement of Business Continuity Management (BCM) Based on Lessons from the Great East Japan Eearthquake. Journal of JSCE. 2013. Vol. 1(2013). No. 1. 12-21
MISC (2件):
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丸谷 浩明. 巨大地震時の事業継続計画(BCP)が構造技術者に求めること (主集 巨大地震を考える : 減災への取り組み、構造技術者へ向けて) -- (防災、減災への備えと対策). Structure : Journal of Japan structural Consultants Association. 2012. 123. 44-47
-
丸谷 浩明, 比江島 昌, 河野 耕作. 建設企業が担う災害復旧活動への地方公共団体の期待,促進策に関する考察. 地域安全学会論文集. 2010. 13. 131-140
書籍 (1件):
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事業継続計画の意義と経済効果
ぎょうせい 2008
学歴 (1件):
学位 (1件):
経歴 (13件):
- 2012/09 - 2013/09 国土交通政策研究所(国土交通省) 政策研究官
- 2009/02 - 2013/03 東京工業大学 特任教授
- 2011/11 - 2012/08 内閣府(防災担当) 参事官
- 2008/07 - 2011/11 財団法人 建設経済研究所 研究理事
- 2005/07 - 2008/07 京都大学経済研究所 教授
- 2004/07 - 2005/07 内閣府(防災担当) 企画官
- 2002/07 - 2004/07 国土交通省 室長
- 2000/04 - 2002/07 建設省 室長
- 1997/07 - 2000/03 阪神高速道路公団 課長
- 1994/04 - 1997/07 建設省 課長補佐
- 1991/04 - 1994/03 在シンガポール日本国大使館 一等書記官
- 1988/10 - 1990/03 経済企画庁 主査
- 1983/04 - 1988/10 建設省
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所属学会 (4件):
日本建築学会
, 日本不動産学会
, 都市住宅学会
, 地域安全学会
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