研究者
J-GLOBAL ID:201901006843302398   更新日: 2024年03月18日

原野 啓

ハラノ ケイ | Harano Kei
所属機関・部署:
職名: 准教授
研究分野 (1件): 経済政策
研究キーワード (3件): 住宅 ,  不動産 ,  都市経済学
競争的資金等の研究課題 (4件):
  • 2020 - 2024 中古住宅の資産価値と築年数の相関に関する研究
  • 2020 - 2023 遊休不動産の連携・連鎖型活用による地方都市再生スキームの構築
  • 2018 - 2023 事前の防災対策と事後の救済・復興事業に関する時間整合性条件の検証
  • 2013 - 2018 都市を大震災から守るための事前的対策と事後的対策についての時間整合性に関する研究
論文 (15件):
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MISC (18件):
  • 原野啓. 買取再販事業と固定資産税のあり方について-経済学で考える今後の課題-. 資産評価情報. 2024. 259. 3-10
  • 原野啓. 中古住宅市場の現状と課題-築年数の経過が価格におよぼす影響について-. 住団連. 2023. 令和5年夏号. 336
  • Kei Harano, Takeru Sugasawa. A Field Experiment on Discrimination Against Foreigners in the Rental Housing Market in Japan Examining The 23 Wards Of Tokyo. SSRN. 2022. 101273-101273
  • 原野啓. 恩師・山崎福寿先生の悼む. 日本不動産学会誌. 2021. 35. 1
  • 原野啓. 恩師・山崎福寿先生の偲んで. 住宅土地経済. 2021. 120
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書籍 (4件):
  • 日本経済の歴史(韓国語版)
    岩波書店 2023 ISBN:9788962381757
  • アジアの国際不動産投資 : 市場・制度・透明性
    慶應義塾大学出版会 2020 ISBN:9784766426595
  • 日本経済の歴史6ー現代2ー
    岩波書店 2018
  • 効率と公正の経済分析
    ミネルヴァ書房 2012
講演・口頭発表等 (16件):
  • A Field Experiment on Discrimination against Foreigners in the Rental Housing Market in Japan Examining the 23 Wards of Tokyo
    (2024 International Conference on Land Sustainability and Real Estate Management 2024)
  • 中古住宅価格における築年数経過の影響-日本と韓国の比較-
    (2022年応用地域学会 2022)
  • Discrimination against Foreigners in the Rental Housing Market of Japan
    (東北学院大学 2022)
  • 賃貸住宅管理コストが仲介事業者の外国人差別対応に与える影響
    (2021年応用地域学会 2021)
  • A Field Experiment on Discrimination against Foreigners in the Rental Housing Market in Japan Examining the 23 Wards of Tokyo
    (2020年応用地域学会 2020)
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学歴 (1件):
  • - 2012 上智大学 経済学研究科博士後期課程
学位 (1件):
  • 博士(経済学) (上智大学)
経歴 (2件):
  • 2019/04 - 現在 明海大学 不動産学部 准教授
  • - 2019/03 公益財団法人日本住宅総合センター 研究部 主任研究員
委員歴 (2件):
  • 2018 - 現在 日本不動産学会 総務委員
  • 2022/04 - 日本不動産学会 論文・著作選考委員会
受賞 (2件):
  • 2020/12 - Emerald Publishing Limited Emerald Literati Awards 2020, Highly Commended Paper ”Market transparency and international real estate investment”
  • 2020/11 - 都市住宅学会 2020年 都市住宅学会学会賞 「既存住宅取引における建物価格査定と取引価格との関係」
所属学会 (4件):
日本不動産学会 ,  都市住宅学会 ,  応用地域学会 ,  日本経済学会
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